再エネが、インフラのマジョリティーになるということ

ハリケーン(Harbey)の傷跡が生々しいヒューストンに数日滞在して、改めて自然の巨大なエネルギーと、文明社会の無防備さについて考え込んでしまった。
日本でも台風18号が列島を縦断し甚大な被害を引き起こしているが。
私の主な研究エリアである自然エネルギーによる発電(再エネ発電)は、2045年頃にハワイやカリフォルニアで100%を達成し、ある意味での「エネルギーユートピア」を実現できそうではある。
膨大な初期投資と継続的なメンテナンスは必要ではあるが、化石燃料を必要とせず、自然エネルギー(太陽光・太陽熱・風力・地熱等)だけで、持続的にエネルギー(電力)を供給してくれる。
それはそれで良いのだが、この産業界は、極めて「楽観的」でかつ「今がよければ良い」という風潮であることを今回の学会でも痛切に感じた。
「再エネ」は、今は社会インフラのマイノリティーであるが、マジョリティーになる際の責任や、リスク負担とかに関する気概がほとんど感じられないように思える。
「だからどうすれば良い」等を論じる資格や知見は筆者にはないが...... 
だが、少なくとも、発電コスト比較や、エネルギー需給調整の議論に、大規模災害へのリスクヘッジの必要性を盛り込むべきであると痛感する。
(写真は、8月27日のヒューストンでの浸水で、ロイターの報道写真の借用です。)