この Intelligent Generation社のシステム(ソフト+サービス)を使うと、PVとバッテリーを組合せて、色々なやり方で収入をあげて、5年で元を取れるとか。
回収方法は、下記の方法の組合せ。
(1) 米国では電力ピーク時に電気代がとても高くなる(Demand Charge)が、バッテリーを持つ事でカットする事が可能
(2) PJM等のISO/RTOで実施されている「Demand Response Capacity Market」にこのバッテリーを登録し、PJMから容量収入を得る事が可能(因に、今年5月にPJMで決まった2017/2018年度の容量の価格は$120/MW-dayとまあまあ。)
(3) アンシラリーサービスの1種である「Frequency Regulation(周波数調整)」にこのバッテリーを登録し、リアルタイムの周波数調整に貢献して、収入を得る(FERC Order 755で、周波数調整向け施設(電源/バッテリー/Demand Response)の内で、極めて短時間(2~4秒)で反応出来る「Fast Response」への報酬が高くなった)
(4) Economic Demand Responseが高くなったら、そちらで収入を得る
これらを、スポットの電力とかDR(Demand Response)の値段の情報をRTO/ISO(PJM)からリアルタイムで入手して、全自動でやってくれるそうである。
まあ、今の所は、「Demand Response Capacity Market」があり、かつ「Fast Response」による「Frequency Regulation」に高いお金を払ってくれるPJM限定であろうが。
元ネタは、このGreen Tech Media記事。
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以下追記。
高いバッテリー設置費用を、自分で使う以外に電力マーケットに提供して早く回収すると言うのは良い考え方であると思うが、本当に元が取れるのか簡単に計算してみる。
(2)容量マーケットからの収入
- PJMの今年の容量マーケットの価格が$120/MW-day。
- 100kWのバッテリーで計算すると、$12/日の収入。1年(365日)で$4,380/年。
(3)周波数調整マーケットからの収入
- Viridity社のこの資料によると、1MWの施設を周波数調整マーケット(3)に年中供給したとすると、1年間で$175Kから$250Kの収入(値上がり前)が得られるとか。
- 仮に、100KWのバッテリーを持っていると、年間$17.5K~$25Kの収入となる。
(2)+(3)で、$22K~$30K/年の収入となる。
仮に、100kWの定置型のリチウムイオンバッテリーの値段が$100Kとすると(STEM社の蓄電システムは周辺機器込みで$1,000/1kWと言っているので)、
$100K÷$30K/年=3.3年
なるほど、確かに4年で元が取れる。
「ということは、電力マーケットに提供する事に専念してビジネス出来るのでは?」というのが近年の「バッテリーサービスビジネス」の急伸の理由です。
ポイントは、(A)この様なサービスにちゃんとお金を払ってくれる電力マーケット(PJMとか)でビジネスする、(B)電源(リチウムイオン電池とか)を低価格で調達設置する($1,000/1kW以下)、(C)PJMの各種の厳しい運用ルールにキチンと従うシステムを構築する、等ですね。
(C)が意外に大変なので、必要なシステム(ソフトとかサービス)を提供する会社(Intelligent Generation社)が流行るのでしょう。